日本の各メディアは15日、サムスン電子が昨年10兆7867億ウォンの純利益を上げた業績を大々的に報じ、サムスンが日本企業に大きな脅威となっていると指摘している。

読売新聞は関連記事を経済面トップで報道し、サムスンがマイクロソフトを抜きIT(情報技術)企業の中で世界トップの純利益を上げたと伝えた。

読売新聞はサムスンが昨年上げた利益は日本最大の家電メーカーである松下電機をはじめ、日立、NEC、東芝など日本のトップメーカー10社の純益合計の2倍に相当すると強調している。

ソニーや富士通、三菱電機、沖電気など、日本の10大メーカーの昨年の純利益合計は5370億円(約5兆3700億ウォン)だった。

読売新聞は特にサムスンの営業利益率が20.9%、半導体だけ見れば41.1%という脅威的レベルだとし、驚きを示している。

日本経済新聞は「サムスン、1兆円利益の衝撃」という見だしの社説を掲載している。

同紙は、サムスン電子に純利益で対抗できる日本メーカーはトヨタしかないとしながら、「オーナー色が強い経営者がいたからこそ大ナタも振るえ、リスクのある投資に踏み切れたともいえるが、強力なリーダーシップと素早い決断は日本の経営者も見習うべきだろう」とサムスンに見習うべき点を指摘している。