インドがここ18年間で最高となる8.9％の経済成長率を記録し、中国や日本に続きアジアの3大経済大国（GDP（国内総生産）基準）として浮上するとの見通しが示されている。

国際通貨基金（IMF）は8日、「インドは好況に支えられ、前会計年度（2006年4月～07.3）に8.9％の経済成長率を記録するだろう」と明らかにした。

こうなれば、インドのGDPは8400億ドル（約101兆6400億円）となり、成長率を5％と過程した際の韓国の昨年の推定値8269億ドル（約100兆5490億円）を上回ることになる。

ところが、インドは昨年まで韓国より1ランク低い第12位だった。また、ブリックスの一角を占めるロシアも、石油市場の好況などで昨年のGDPが7633億ドル（約92兆3593億円）から9750億ドル（約117兆9750億円）へと急増し韓国を追い抜くだろう、とIMFは予想した。

これまで韓国（7800億ドル＝約94兆3800億円）は、GDP基準（05年のIMF集計）でブラジル（7950億ドル＝約96兆1950億円）、インド（7700億ドル＝約93兆1700億円）、メキシコ（7600億ドル＝約91兆9600億円）とともに10位圏を形成してきたものの、すでにロシアとインドが急成長してきたことで、世界第12位にまでランクを落とすことになった。

一方、インド中央統計機構（CSO）も同日、「06会計年度のインドのGDPが前年比9.2％増の8540億ドル（約103兆3340億円）に上る見込み」とし、IMFよりやや高めの成長率予想値をはじき出した。

インドが高度成長してきた背景には、ソフトウエアなどのサービス産業が好調さを維持していることや、これまでやや低迷してきた製造業の生産増加率が昨年の9.1％から今年は11.3％へと上昇してきたことなどが作用している、と分析されている。

しかし、同時にインド経済の景気過熱とインフレーションに対する懸念も高まっている。

エコノミスト誌は最新号で「インドは、長期成長を裏付ける公共部門の改革やインフラ（道路や電気などの社会間接施設）への投資が十分ではない状況で高度成長が続いたために、物価上昇率（6％）がすでに中国（2.8％）の2倍以上となっている。景気過熱がともすればハードランディングにつながる恐れもある」と指摘した。