日本の電子業界復活は日本の好景気が土台になっているという点で、韓国メーカーをさらに緊張させている。5月、日本の消費者物価指数（CPI）は0.6％上昇し、8年ぶりに最大の上昇率を記録、長きに渡るデフレとの決別を宣言した。失業率も4％にとどまり、前年比で30万人減少した。

現在日本の景気は、第2次世界大戦後2番目に長い4年4カ月の景気拡大期を記録している。景気拡大が今年11月まで続けば、最長の「いざなぎ景気」を越える見通しだ。

専門家の多くは、日本経済復活の最大の功労者は日本企業であると指摘する。日本企業の今年の設備投資増加率は14.5％に達し、1989年以降17年間ぶりの最高値を記録した。

2000年代初め、韓国メーカーがディスプレーとデジタルメディアへの攻撃的設備投資を展開した際、尻込みしたために1位の座を奪われた日本のメーカーが、ついに自信を取り戻し、積極的な設備投資で「名家復活」に乗り出した。これにより、韓国のメーカーは運命の一大勝負が避けられない状況に立たされている