次世代ディスプレーとして脚光を浴びているアクティブマトリックス式有機EL（AMOLED）市場を先占するため、サムスン電子とサムスンSDIが早ければ今月末にも、1対1の対等出資でジョイントベンチャー（JV）を設立する予定だ。

サムスン関係者は、究極の目標は「ディスプレーのトップ」になることだとし、ジョイントベンチャーの設立は世界1位を走る液晶ディスプレーに続き、次世代ディスプレーと期待されるOLED分野でも世界的なリーダーシップを確保するための策だと説明した。

両社は25日にそれぞれ理事会を開き、ジョイントベンチャー設立と投資関連の案件を処理する。理事会承認を経て公式に発表され、早ければ同日中に設立される見通しだ。サムスンSDI関係者は、SDIには量産技術と開発力があり、サムスン電子には資金力と大型化技術があると説明、今後のOLED大型化を先導できるものと期待を示した。

一方、日本メーカーは政府支援の下で共同戦線を張っている。日本メディアによると、ソニー、シャープ、東芝、松下電器産業は40インチ大型OLEDパネルの量産に必要な基幹技術の開発に乗り出しており、このプロジェクトに日本政府は35億円の支援を決めている。技術では優位に立ったものの量産競争で後れを取り、韓国に首位を渡した液晶ディスプレーの二の舞は踏まないという覚悟だ。

7/15 連合ニュース